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職場に音楽を流してストレス緩和 [職場環境]

2015年6月17日付の日経ビジネスオンライン
“浅倉南”のささやきで、残業削減!うつ予防に音楽療法
という見出しで、オフィス向けの有線放送・BGMサービスを
提供するUSEN導入事例が掲載されています。

ストレス緩和を目的に職場で音楽を流す企業が増えているそうです。

記事によると

●モーツァルトの音楽を流す

●ノー残業デーであることをアナウンスする
⇒アナウンスの声を、アニメタッチ」でヒロインの浅倉南の声を
 担当していた声優の日高のり子さんが担当

●終礼の合図として、映画「ロッキー」のテーマ曲を流す

といった事例があげられていました。

一般のオフィスでは、電話の着信音や営業上での会話、無機質な
キーボードの音、社員同士の会話が聞こえる程度ではないでしょうか。

一昔の職場であれば、気が散るなどとといった理由で音楽を流すなど
考えられませんでした。

飲食店や衣料品店では、FMラジオやさまざまな音楽を流しています。
これらの音楽はJ-POPや洋楽の最近ヒット曲が中心です。

デザイン会社などクリエイティブな職場では、オフィス内に
音楽を流すことには抵抗がありません。

2015年12月から実施されるストレスチェック義務化は、
従業員数が50名以上の事業所が対象となります。

従業員50名未満の企業については、当面の間、実施努力義務を
課せられるのみとなっていますが、今後は義務化されるでしょう。

オフィス内が『し~ん』とした状態では、ストレスを感じる時代だと
割り切って、音楽を流すことを検討してみるのもいいかもしれません。

幼児のいる女性の在宅勤務を進める [職場環境]

トヨタ自動車が2015年4月1日から1歳未満の子育て
社員を対象に、原則として終日在宅で勤務できる制度
を導入したと各新聞で報道されています。

出産直後の女性だけでなく、子育てに積極的な男性も
この制度を利用できるそうです。

子育て中の社員にとって、働きやすい環境を整備した
とうことですが、中小・零細企業こそこういった制度を
導入し、社員の定着を図るべきです。

家庭的な関係を構築できる中小・零細企業ならば、
子育て中の女性社員を応援できるはずです。

新卒中途採用がなかなかできないからこそ、今在籍
している社員が働きやすい職場環境を高地することが
大事です。

成城石井:社長直轄の職場改善チーム [職場環境]

2015年3月24日付の日本経済新聞に、
『職場改善、社長直轄チーム』の見出しで、
高級スーパーの成城石井が社長直轄の職場改善チーム
を組織することが紹介されています。

記事によると、

●リーダー:社長
●チームメンバー:若手を中心に15人前後の男女社員
●開催:4月から月1回のペースで会議を開く

となっています。

この会議では、

●新たな休暇制度などを設計する
●制度活用の障害になっている職場の細かな事情を
 くみ取り、改善につなげる

そうです。

成城石井は、2011年にレックス・ホールディングス
(現レインズインターナショナル)から三菱商事系の
投資ファンド丸の内キャピタルに買収されました。

2014年9月29日、ローソンが550億円で丸の内
キャピタルと全株式の取得で合意しました。

成城石井は輸入品を多く扱う独自の品ぞろえと、高級感
のある総菜や弁当などを強みとし、厳しい状況にある
小売業界の中でも増収増益を続けています。

親会社が変わっても、常に改善を続け成長を持続する
姿勢は見習いたいものです。

妻の出産直後に男性の休暇取得率を80%まで高める [職場環境]

3月20日、政府が決定した『少子化社会対策大綱』では、
具体的な数値目標を掲げたり、3人以上の子どもがいる多子
世帯の負担軽減、若者の結婚支援を初めて打ち出しました。

具体的には、

●妻の出産直後に男性の休暇取得率を80%まで高める

●長時間労働を是正し、男性の育児休業の取得率を
 13%(2013年度2・03%)にする

●6歳未満の子どもがいる男性の育児や家具の時間を
 1日あたり2時間半にする

●女性が第1子出産後に仕事を継続する割合も、
 55%(2010年度38%)に引き上げる

●第3子以降の保育料を無料とする制度の対象の拡大を検討する

●少子化の要因とされる未婚や晩婚を減らすため、
 地方自治体などによる結婚支援の事業を後押しする

●男性の育児に関わる休暇を妨げる「パタニティー・
 ハラスメント」、妊娠や出産をした女性への嫌がらせ
 「マタニティー・ハラスメント」の防止に向け、企業の
 指導の徹底

●保育所などでの一時預かりの利用を延べ1134万人、
 病気の子どもを預かる病児保育の受け入れを延べ
 150万人と、それぞれ現状の約三倍に拡大する

といった施策をあげています。

政府が少子化対策に取り組んで20年近くが経ちますが、
今度こそ安定している安倍内閣で抜本的な対策を行って
欲しいものです。

『日本でいちばん大切にしたい会社』大賞:後編 [職場環境]

前編では、『日本でいちばん大切にしたい会社』大賞、
中編では、今回から新たに創設された厚生労働大臣賞
について、それぞれ解説しました。

後編では、『日本でいちばん大切にしたい会社』の応募
資格について紹介しますね。

第5回「日本でいちばん大切にしたい会社」大賞の公式
サイトに掲載されている応募資格は、下記になります。

第5回「日本でいちばん大切にしたい会社」大賞の公式
サイトに掲載されている応募資格は、下記になります。

過去5年以上にわたって、以下の5つの条件に該当していること

1.人員整理、会社都合による解雇をしていないこと
  (東日本大震災等の自然災害の場合を除く)

2.下請企業、仕入先企業へのコストダウンを強制していないこと

3.障害者雇用率は法定雇用率以上であること
  (2013年4月から常勤雇用50人以上の企業は2.0%)

4.黒字経営(経常利益)であること (一過性の赤字を除く)

5.重大な労働災害がないこと
  (東日本大震災等の自然災害の場合を除く)

第5回では、全国から応募のあった47件の中から13
団体に決定しました。かなり高い確率で、何らかの賞を
受賞している計算になります。

47件という数字が多いか少ないかでみると、かなり
少ないと思います。

クリアできそうな応募資格ですが、黒字であることや
法定雇用率以上の障害者雇用率がネックになって、
応募が少ないのかもしれません。

『日本でいちばん大切にしたい会社』大賞で何らかの
賞を受賞することができれば、ホワイト企業として宣伝
が可能になります。

企業規模に関係ないので、応募資格がクリアできる
ならば、応募してみることを検討しましょう。

『日本でいちばん大切にしたい会社』大賞:中編 [職場環境]

前編では、『日本でいちばん大切にしたい会社』大賞
について、解説しました。

中編では、今回から新たに創設された厚生労働大臣賞
について、解説します。

今回から新たに創設された厚生労働大臣賞は、

『障害者、高齢者、女性等の活躍推進や長時間労働
の削減などの総合的な雇用管理に関して優れた企業
行動を実践し「人を幸せにする経営」の実現に大きく
尽力された団体』

と公式サイトにあります。

厚生労働大臣賞が新たに創設されたことによって、
『日本でいちばん大切にしたい会社』大賞の最高賞は、
経済産業大臣賞との2つになります。

今回の経済産業大臣賞にはスーパーを展開する株式
会社マルト、厚生労働大臣賞にはスポーツウエア製造
業の株式会社クラロンがそれぞれ選ばれ、両賞とも
福島県の企業が受賞となりました。

『厚生労働大臣賞』に選ばれたクラロンは、多数の障害者
を雇用し、地域社会に貢献していることが評価され、選出
となりました。

厚生労働省のHPに掲載されている受賞理由は、

『「みんなが望む健康、みんなに優しいスポーツウェア」を
経営理念に1956年に設立されたスポーツウェア製造業。
創業以来、障害者の正規雇用に取り組み、現在の障害者
雇用率は実雇用率35.3%(重度ダブルカウントを含む)と、
福島県トップの実雇用率である。

また、高齢者雇用・女性雇用にも積極的で、最高齢は77歳
の女性の営業課長であるなど、障害者、高齢者を昭和31年
設立以来、今日までの長年に渡り、顕著に数多く雇用するなど、
地域になくてはならない存在であることが高く評価されたため』

とあります。

以前、『ブラックとホワイト:後編』で若者応援企業宣言をした
企業が訴えられたことを書きましたが、『日本でいちばん大切
にしたい会社』を受賞すると、ホワイト企業として認定されたも
同然です。

後編では、『日本でいちばん大切にしたい会社』の応募資格
について紹介します。

『日本でいちばん大切にしたい会社』大賞:前編 [職場環境]

『人を大切にする経営学会』と『日本でいちばん
大切にしたい会社』大賞実行委員会が主催する
第5回『日本でいちばん大切にしたい会社』大賞
が決定しました。

前編、中編、後編の3回にわけて、『日本でいちばん
大切にしたい会社』に選ばれることのメリットについて
解説します。

前編では、『日本でいちばん大切にしたい会社』大賞
について解説しますね。

『日本でいちばん大切にしたい会社』大賞は、2010年
から発表されています。

『日本でいちばん大切にしたい会社』と聞くと、2008年
にあさ出版から刊行された書籍イメージする人も多いか
と思います。

著者である坂本光司氏が代表発起人をつとめている
『人を大切にする経営学会』が主催者として入って
いますし、『日本でいちばん大切にしたい会社』大賞
実行委員会は、法政大学大学院中小企業研究所、
日刊工業新聞社、あさ出版で組織されており、連動
したものだと思います。

『日本でいちばん大切にしたい会社』大賞では、過去
4回では経済産業大臣賞、中小企業庁長官賞、実行
委員長賞、審査委員会特別賞が授与されていましたが、
今回から新たに厚生労働省の後援で厚生労働大臣賞
が創設されました。

中編では、今回新たに創設された厚生労働大臣賞に
ついて解説します。

ロボット化が進めば、仕事は確実に減っていく [職場環境]

最近、さまざまな工場内の様子を紹介するるテレビ
増えていますが、それらの工場では産業用ロボット
よって効率化が図られています。

大幅な効率化の代わりに、雇用を奪ったことも事実です。

ロボット化の動きはますます進み、自動車でもロボットカー
の研究が進んでいます。

トヨタが提案する次世代交通システムIMTSは、専用道の
中央に埋め込まれた磁気センサーを検知し、磁気マーカー
の真上に自動車の中心を持ってくるよう制御するものです。

自動運転が現実のものになると、運転手が必要ない無人
運転が可能になるということです。

無人運転ということは、人件費が抑えられるということです。

トヨタなどの自動車メーカーだけでなく、グーグルも自動運転
に乗り出し、自動運転カーを公開しています。

これから先、効率化を追求する動きは変わらないでしょう。

その結果、人の手で行う仕事は確実に減っていくことが
予想できます。

今すぐではないかもしれませんが、企業は必要最小限の
スタッフでオペレートしていく時代になるのかもしれません。

職場で他人がやっているとストレスを感じる行為1位は『舌打ち』 [職場環境]

職場でのストレスについて、R25が行ったアンケート調査
の結果を発表しました。

対象は全国の20~50代男性ビジネスパーソン200人
(各世代50人)で、『職場で他人がやっているとストレス
を感じる行為はありますか?』という質問に対して、5位
までがピックアップされていましたので紹介します。

■1位:舌打ちをする・・・28.5%
■2位:時間にルーズ・・・25.5%
■3位:声がでかい・・・18.5%
■4位:電話をとらない・・・17.5%
■5位:ため口で話す・・・14.5%
■5位:忙しい、寝てないアピール・・・14.5%

記事中には、

『世代別にみてみると、1位「舌打ちをする」は、20~
50代までいずれの世代においても1位だが、20代は
この項目がもっとも高く36.0%がストレスを感じる』

と回答しています。

『周囲からのプレッシャーも強いだけに、舌打ちは
自分に向けられたものと捉えやすいのかもしれない』

と記事にもあるように、新入社員だけでなく、若手社員も
年上や上司などが舌打ちをするたびにストレスを感じて
いるはずです。

従業員満足度(ES)調査は有効か? [職場環境]

従業員満足度(ES)調査について、ご紹介します。

従業員満足度調査とは、従業員を対象に会社の方針、
各種制度、職場環境、上司などに対する満足度を
アンケートによって調査するものです。

従業員の会社に対する意識、現状の組織の問題点を
把握し、組織や制度、職場環境などの改定につなげる
ための基礎データとして活用します。

実際、私の勤務先でもこれまでに数回実施しましたが、
無記名なので会社に対する不平不満が噴出します。

それらを基に改善することは、会社自体も良くなる可能性
もありますし、学生を面接する社員も、会社見学への応対も
変わってきますし、何よりも改革しようとする意思を見せる
ことで、組織全体が前向きに変わる可能性を秘めています。

中小・零細企業がES調査する際の注意点として、ひとつだけ
あげておきます。

回答数が少ない部署は、個人が特定されてしまうことです。

常識的に考えれば、どの部署に問題があるのか、その部署の
上司に何らかの問題があるのか、ということにになります。

これは非常にやっかいな問題で、一種の踏み絵になって
しまう恐れもありますので、閲覧するのは経営層のみとし、
全体の結果のみを社員に伝えるべきです。

費用はかかりますが、それ以上に得るものも多いので、機会
があれば、一度実施されることを検討してはいかがでしょうか。
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